研究者たちが、オンライン詐欺およびその他のタイプのインターネット犯罪に人がどれくらい引っかかりやすいかを測るテストを考案した。

「勧誘に対する弱さ 第2版」（StP-II）と名付けられた、この無料で利用できるオンライン質問票はケンブリッジとヘルシンキの大学の科学者たちによって開発された。そこでは設問の回答者が勧誘のテクニックにどれくらい引っかかりやすいかを明らかにする一連の質問が提示されている。

このテストの初版「StP－I」が発表されたのは5年前のことだ。だが、今回の最新版は「StP－I」よりも「より対象範囲が広く、強力な」ものと言われている。「勧誘への弱さを測る尺度の開発について――きっとこの研究を気に入ることだろう」――ずばりこう銘打たれた論文の中で、このテストの実施の詳細について述べられている。

このテストは回答者がどれくらい「詐欺を信じ込む」か、あるいは詐欺に引っかかかりやすいかを測る予測因子として利用される10のカテゴリーをめぐって繰り広げられる。その結果導き出されるものは、ほかの人よりも詐欺師の被害者となってしまいかねない回答者の性格上の特性を示すのだ。

そのカテゴリーは「熟考」「一貫性」「刺激欲求」「自己制御」「社会的影響」「類似性」「危険選好」「広告への態度」「認知の欲求」「独自性」からなる。それぞれのカテゴリーはだまされていくプロセスのさまざまな段階において、その人の勧誘に対する弱さの因子となっていることがはっきりと示されている。そのすべての因子の中でも特に、自分の行動がどのような結果を招くか思い描くことができないということが、詐欺を信じ込んでしまう最高の予測因子であることが明らかにされている。

回答し終えると、回答者は結果の解説を自動的に受け取る。

研究者たちは詐欺には一般に3段階のパターンがあると指摘してきた。第一は被害者がそのオファーを信用すること、次に被害者が詐欺師と連絡をとること、そして最後に不正行為者にとって価値のあるものを被害者が失うこと、である。

研究者たちによれば、この「汎用化しモジュールに分けられた心理測定のツール」は特定の職業の採用試験や、軍関係者のスクリーニング、サイバー犯罪者の心理学的なプロファイルの作成といったものにも有益なものとなり得るという。

「人は詐欺の被害者になることもあればならないこともある、と一般には信じられているが、この考えはおそらく単純すぎるということを示すエビデンスが大量に蓄積されてきている」――こう研究者たちは述べている。