4月に新入社員を迎えた職場では、新入社員向けにさまざまな研修が実施される。学生から社会人に立場が変わることで求められる基礎的なマナーや知識、スキルをはじめ、多くの企業で重視されるコンプライアンスなど、学ばせるべきことは数多くあるだろう。そして、昨今の企業における情報セキュリティへの意識の高まりを受け、研修内容にも盛り込むケースが増えているという。新入社員研修をはじめ、企業・官公庁などに向けて、講師派遣型や公開講座などさまざまなテーマ・形態での研修事業、その他人事・総務関連サービス事業を展開している株式会社インソース（以下、インソース社） テキスト開発部 上席クリエイター 金澤 裕也氏、ITサービス事業部 上席チーフ 藤本 智大氏に、研修における情報セキュリティの扱い方について話を聞いた。

3Dプリンターで作った顔や本物そっくりのマスクがなくても、高性能モデルのスマートフォンですらスクリーンロックが解除されてしまうという。オランダの非営利団体の調査で明らかになった事実を報告していく。

2019年3月7日、JPタワー ホール＆カンファレンスにて開催された「Security Days Spring 2019 Tokyo」において、キヤノンマーケティングジャパン株式会社による講演「2018年のサイバー攻撃総括と今後の動向」が行われました。2018年に発生したサイバー攻撃の傾向や事例、そして今後起こりうるサイバー攻撃とはどんなものか。防止と対策方法について、マルウェア解析を担う池上雅人が語りました。本記事ではその全容をお送りします。

セキュリティ対策の基本として、外部からの攻撃に備えるのは重要だが、一方で組織の内部からの攻撃に目を向けることもおろそかにしてはならない。特に、情報漏えいについては外部からの不正アクセスよりも内部を起点とするものが多いとされる。中でも3,504万件の個人情報が漏えいした大手通信教育会社などの事件などのように、内部の人員による不正行為は損害が大きくなりやすいことが特徴である。こうしたことからも、内部不正は企業にとって対策を講じるべき重要な課題だろう。独立行政法人情報処理推進機構（以下、IPA）にて情報セキュリティ白書の執筆やガイドラインの策定にも携わっているエドコンサルティング株式会社の代表取締役 江島将和氏に、内部不正対策のポイントについて話を聞いた。

キヤノンマーケティングジャパン株式会社は、2018年の国内マルウェア検出状況に関する年間レポートを公開しました。本レポートでは、2018年に検出されたマルウェア、および発生したサイバー攻撃事例について紹介します。

2020年の東京オリンピック・パラリンピックまで残すところ1年半あまり。この大きなイベントを控え、情報セキュリティ業界は慌ただしさを増している。また、政府でも日本再興戦略に基づき、持続的な成長に向けてサイバーセキュリティ基本法を改正するなど、情報セキュリティ関連の施策を強化してきている。

キヤノンマーケティングジャパンは、バンキングマルウェアを分析したレポート「歴史とともに振り返る、バンキングマルウェアの脅威」を公開しました。日本国内を中心に発生した2018年までの主な出来事や攻撃手法、対策について解説しています。

ダークマーケットの「進化」により、これまで以上にサイバー犯罪がおこないやすくなってきている。ダークマーケットとはどのような形で犯罪を助長しているのか。詳細を解説していく。

ESETのリサーチャーは、日本をターゲットにして、電子メールの添付ファイルを介して配布される大規模スパムキャンペーンが展開されていることを確認しました。

2018年10月4日、JPタワー ホール＆カンファレンスにて開催された「Security Days Fall 2018」において、キヤノンITソリューションズによる講演「サイバー攻撃の最新動向」が行われました。語られたのは、マルウェアの解析を担うアナリスト・池上氏による、解析者の視点から見た最新のサイバー攻撃事例とその対策について。本記事ではその全容をお送りします。