キヤノンマーケティングジャパン株式会社は、2020年の国内マルウェア検出状況に関する年間レポートを公開しました。本レポートでは、2020年に検出されたマルウェア、および発生したサイバー攻撃事例について解説します。

オンライントレードの普及に伴い簡単に取り引きを始めることはできますが、大切な資産を預ける前に、利用するオンライントレードサービスやプラットフォームのセキュリティ対策をしっかりと精査することが必要です。

ファイナンステクノロジー（フィンテック）は、単なる銀行取引にとどまらず、購入、オンライントレード、財務状況の確認などをより効率的に行うことができるようになるなどますます便利になり、さらにウィズコロナによる非接触型のニーズを受けて、その利用者は着実に増加しています。しかし、本当に安全なのでしょうか？

米国のデジタル化動向は、日本を数年先取りしていると言われている。つまり、米国の動向を的確に把握・理解しておくことは、今後の日本国内のデジタル化推進においてもきっと役立つだろう。そして、それはデジタル化と関係性の深いサイバー犯罪においても大きく変わることはない。前編に続き、米国のセキュリティ動向について、キヤノンマーケティングジャパングループでサイバーセキュリティラボに所属し、海外の動向にも精通するキヤノンITソリューションズ株式会社 ITプラットフォーム技術統括本部 サイバーセキュリティ技術開発本部 サイバーセキュリティラボ 主管スタッフ 中濱 禎夫が解説する。

コロナ禍に伴いテレワークやクラウド利用の拡大など、ビジネスにおけるデジタル活用がかつてないほど加速している。しかし同時に、デジタル化の進展によって新たな情報セキュリティリスクが発生する危険性も高まっている。そんな中、企業はニューノーマル時代にふさわしい情報セキュリティ対策をどのように打っていけばいいのか。アクティブディフェンス研究所 忠鉢 洋輔氏、情報通信研究機構（NICT） サイバーセキュリティ研究所 井上大介氏、キヤノンマーケティングジャパン 西浦 真一氏が議論した。モデレーターはキヤノンマーケティングジャパン 石川 滋人氏が務めた。

米国のデジタル化動向は、日本を数年先取りしていると言われている。つまり、米国の動向を的確に把握・理解しておくことは、今後の日本国内のデジタル化推進においてもきっと役立つだろう。そして、それはデジタル化と関係性の深いサイバー犯罪においても大きく変わることはない。キヤノンマーケティングジャパングループでサイバーセキュリティラボに所属し、海外の動向にも精通するキヤノンITソリューションズ株式会社 ITプラットフォーム技術統括本部 サイバーセキュリティ技術開発本部 サイバーセキュリティラボ 主管スタッフ 中濱 禎夫が米国のセキュリティ動向について前編・後編の2回にわたり解説する。

ITサービスとの新たな出会いの場を提供するオンライン展示会「ITトレンドEXPO2020」で、キヤノンマーケティングジャパン株式会社によるサイバーセキュリティに関する講演が行われました。後半の本パートでは、クラウドを悪用する攻撃について解説するとともに、企業のサイバーセキュリティ担当者が取るべき事前・事後の対応策についてアドバイスします。

ITサービスとの新たな出会いの場を提供するオンライン展示会「ITトレンドEXPO2020」で、キヤノンマーケティングジャパン株式会社によるサイバーセキュリティに関する講演が行われました。前半の本パートでは、新型コロナウイルス感染症がもたらしたオンライン化や働き方の変化、増加している攻撃の事例について紹介します。

キヤノンマーケティングジャパン株式会社（以下キヤノンMJ）は、2020年に多数検出が確認されたダウンローダー「Dridex（ドライデックス）」の解析レポートを公開しました。今回の解析結果では、さまざまな形式のダウンローダーや数多くの解析妨害の仕組みによって、巧妙に端末へ侵入し検出を困難にさせる実態を確認しました。

バンキングマルウェアでもあるTrickbot（トリックボット）は、長きにわたって世界中のインターネットユーザーを標的にしています。本記事ではESET社がTrickbotの解体ために毎月数千件のサンプルを監視・分析した結果、浮かび上がったTrickbotの実態を詳細に解説します。